マイホームの予算の決め方を解説|年収ごとに無理のない予算計画を

自分にあったマイホームの予算がわからない
年収に応じた無理のない予算計画を立てたい
予算を立てるための大まかな目安が知りたい
など、マイホームを検討するにあたって、予算の決め方でお困りの方は多いようです。
そこで、この記事ではマイホームの予算の決め方について、費用相場や年収に応じた予算の決め方、その他の諸費用についても詳しくご紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

マイホームの購入に必要な予算を知ろう

マイホームを購入すると言っても、新築と中古では予算が大きく異なりますし、建売やマンションも視野にいれると選択肢が広がります。そこでまずは、マイホームの建て方や選び方によって、大まかにどれくらい費用が異なるのか相場を確認していきましょう。

建て方別マイホームの費用相場

以下のグラフは2019年に「フラット35」という住宅ローンを利用して、マイホームを購入された方たちの、平均相場を建て方別に集計したものです。

「フラット35」とは?
最短15年から最長35年で借り入れができる住宅ローン。保証人が不要で、自治体と連携した豊富なメニューがあるのが特徴。独立行政法人が中心となって運営しています。
2019年度立て方別マイホームの費用相場

マイホームの種類 全国平均
マンション 4,521万円
土地付き注文住宅 4,257万円
建売住宅 3,494万円
注文住宅 3,454万円
中古マンション 3,110万円
中古戸建 2,574万円

少し詳しく見ていくと、「注文住宅」の全国平均相場は3,454万円と、「中古戸建て」の2,574万円に比べて約1,000万円ほど高くなっているのが分かります。さらに、土地も新しく購入する場合は、「土地付き注文住宅」の金額4,257万円を見てもらうと分かる通り、さらに800万円ほど高くなっています。
建て方によっては数百万円から1,000万円以上の金額差があるため、マイホームを検討する際は、家族構成やライフスタイルに合わせて慎重に選ぶ必要がありそうです。

建てる場所によっても予算が変わる

また、都心と郊外では土地や建物の価格に差があるため、マイホームを購入する予算が異なります。以下のグラフは2019年の「土地付き注文住宅」のデータを地域ごとにまとめた平均相場です。

2019年地域別「土地付き注文住宅」の平均相場

2019年地域別「土地付き注文住宅」の費用相場

引用:2019年度フラット35利用者調査|住宅金融支援気候

地域区分 平均予算
首都圏 4,993万円
近畿圏 4,343万円
東海圏 4,278万円
その他の地域 3,869万円
全国平均 4,257万円

全国の平均相場が4,257万円であるのに対して、首都圏は約700万円以上高い4,993万円となっています。さらに近畿圏、東海圏を除いた「その他の地域」と比べると、首都圏の平均相場は1,100万円以上高く、地域によって価格差が生じているのが明らかです。

マイホームは、一度建てるとその後の支払い計画を簡単に変えることができません。建てる場所も含めて、どのようなライフスタイルを送りたいか事前にご家族と相談した上で、マイホームの予算計画を立てるようにしましょう。

年収に合わせて予算の目安を計算しよう

とはいえ、「現実的にどれくらいの資金が調達できるのか?」また、「無理のない住宅ローンを組むにはどうすればよいのか?」といった不安をお持ちの方は多いでしょう。そこで、年収ごとに具体的な予算の立て方をご紹介していきます。

負担率を目安に無理のない予算管理を

マイホームの予算を決める時の一つの目安になっているのが、「返済負担率」と呼ばれる、住宅ローンに対して支払う負担率の割合です。なお、負担率が高くなるほどリスクが大きくなり、住宅ローンの支払いが難しくなります。

返済負担率とは?
返済比率ともよばれる、年収に占める住宅ローンの割合のこと。借入金額と金利、年収ごとに変化するので都度計算する必要があります。

例えば、最大35年で借り入れができる住宅ローンの「フラット35」では、負担率を基準に、年収が400万円未満の場合は30%、400万円以上の場合は35%までと、借り入れ額に上限が決められています。

年収額 返済負担率の上限
400万円未満 30%
400万円以上 35%

「上限額」=「借入額」はハイリスク

仮に、年収500万円の人が「フラット35」を利用して、負担率の上限35%まで借り入れをした場合、最大で約5,000万円まで住宅ローンを組むことができる計算になります。

【借り入れの条件】
・ボーナス併用なし
・返済期間35年
・年利1.36%
・毎月の返済額 149,686円

しかし、負担率の上限で予算を組んでしまうと、月々の返済額が収入に対して現実的な金額にならない可能性が高いのでご注意ください。なお、無理なく返済ができる理想の範囲と言われているのは、負担率20%から25%の間です。
以下の表は、収入別に返済負担率25%で住宅ローンを組んだ場合の、「借入額」と「月々の返済額」の一覧です。

【その他の条件】
・ボーナス併用なし
・返済期間35年
・年利1.36%
【返済負担率25%】収入額別の借入額と月々の返済額
年収額 借入額 月々の返済額
300万円 2,150 64,365
400万円 2,850 85,321
500万円 3,600 107,774
600万円 4,300 128,730
700万円 5,000 149,686
800万円 5,750 172,139

なお、年収ごとに理想の借り入れ額や月々の返済額は異なるので、今お支払いの家賃と比較してみると、支払いに無理がないかイメージしやすいかもしれませんね。

実際に返済負担率を計算してみよう

ちなみに、返済負担率を借り入れの条件ごとに計算する際は、以下のサイトが便利です。借り入れの予定金額やボーナス払いの有無、金利などを入力するだけで、毎月の支払額や支払い負担率をワンクリックで計算してくれます。

便利ツール「ローンシュミレーター」
ローンシュミレーター

1.「ローンシュミレーター」のトップページ

ローンシュミレーター

2.必要な項目を入力します。

ローンシュミレーター

3.シュミレーション結果がすぐに表示されます。

引用:ローンシュミレーター


「どれくらい借り入れができるのか」、「無理のない返済金額はどれくらいか」、というのはマイホームの予算を決める上で最も重要なポイントです。ご自身の収入や返済期間をしっかり考慮して、無理のない予算計画を立てるようにしましょう。

マイホームの購入に掛かる諸費用

マイホームの予算計画を立てる際に、忘れていはいけないのが「諸費用」です。諸費用の中には数十万円を超える項目もあり、予め予算に組み込んでいないと思いがけない出費に悩まされる恐れがあります。マイホームの購入に必要な諸費用についても、漏れなく把握して予算を決めていきましょう。

諸費用の目安は金額全体の1割程度

諸費用の項目は主に各種「税金」と「手数料」です。一般的には全ての項目を含めると、およそ総額の1割ほどになるといわれています。
以下の表は、諸費用の項目を税金と手数料に分けて一覧にしたものです。

諸費用に含まれる税金

税金の種類 金額の目安 詳細
印紙税 契約金額が500万円以上1千万円以下:1万円
契約金額が1千万円以上超え5千万円以下:2万円
契約金額が5千万円以上超え1億円以下:6万円
参考ページ
登録免許税 土地:課税対象額 × 2%
家屋(新築):課税対象額 × 0.4%
家屋(中古):課税対象額 × 2%
参考ページ
不動産取得税 土地:課税対象額 × 1/2 × 3%
家屋:課税対象額 × 3%
参考ページ

諸費用に含まれる手数料

手数料の種類 金額の目安 詳細
司法書士への報酬 10~12万円前後 参考ページ
不動産会社に払う仲介手数料 売買金額 × 3% + 6万円 + 消費税 参考ページ

詳しい計算方法や支払いのタイミングなど、項目ごとに注意すべきポイントが多いのでここでは割愛していますが、実際にマイホームを購入される際は参考ページなどを見て、事前に予算に組み込むようご注意ください。

頭金の有無で予算の決め方が変わる

なお、上記でご紹介した諸費用とは別に、契約の成立前には「手付金」を支払う必要があります。手付金は現金で支払うのが一般的で、住宅ローンとは別に頭金の一部として用意しなければなりません
仮に、頭金なしでマイホームを購入する場合は、「オーバーローン」を検討する必要があります。オーバーローンはマイホームの購入費用に加えて、手付金や諸費用の一部を含めて借り入れができる住宅ローンです。
ただし、オーバーローンは月々の負担も大きくなりますし、住宅ローンの審査にも影響が出る場合があります。詳しくは以下の記事で解説しているので、気になる方は参考にしてみてください。

頭金な貯金なしのマイホーム購入頭金なし貯金なしのマイホーム購入|実現するためのポイント

まとめ

この記事ではマイホームの予算の建て方について、建て方ごとの相場や年収に応じた予算の決め方、さらにマイホームの購入に必要な諸費用の項目についてご紹介しました。
この記事を最後まで読んでいただいたことで、これからマイホームの予算を決めるためのイメージを掴んでもらえたのではないでしょうか。マイホームを購入すると支払いは何年も続きます。綿密に計画を立てて、慎重に予算を決めるようにしたいですね。