新築を建てる際に起こり得るトラブルとは?要因別に対処法を徹底解説

新築 トラブル

新築の購入は、多くの方にとって一世一代の大イベント。
自由度の高さが魅力的なことから、注文住宅を検討する方は多いのではないでしょうか。

しかし、自分好みにカスタムできる注文住宅だからこそ、施工中や引き渡した後に起こり得るトラブルは多いのが現実です。

この記事では、新築を建てる際に起こり得るトラブルの原因その回避方法について解説していきます。

トラブルの原因や対処法をしっかり把握しておくことで、トラブルを未然に防ぐことが出来たり、万が一トラブルが起きてしまった場合でも冷静に対処したりすることが出来るかと思います。

新築を契約する前に、ぜひ参考になさって下さい。

新築を建てる際にトラブルが起きる要因と対処法

新築を建てるためには、様々な人や材料を必要とするほか、様々なルールやマナーを守ることが必要になります。

そのため、計画通りに工事を進めても、避けようのないトラブルが起きてしまうケースは少なくありません。

しかし、せっかく新築を建てるのであれば、後悔のない仕上がりで気持ちの良い生活を送りたいですよね。

そこで、新築を建てる際に起こり得るトラブルとして多く見受けられるものを、対処法と合わせて要因別にご紹介していきます。

工事中に発生する騒音や振動

大きな建物を建てるわけですから、新築工事には少なからず騒音や振動が伴います。

施工会社では、工事を始める前に近隣住民の方たちへあいさつ回りをしています。
これは、工事中に騒音や振動などの迷惑を掛けてしまうことに対するお詫びや今後の挨拶をするためです。

しかしそれでも、工事中に発生する騒音や振動などが原因で、近隣住民から施工会社に対してクレームが入ってしまうことがあります。

工事が始まる前に、建主自身もあいさつ回りをしよう

工事が原因で近隣住民から来たクレームに関しては、基本的に施工会社が対応してくれます。

しかし、近隣住民の方たちと長いお付き合いをしていくのは”建主である、あなた”です。
また、近隣住民の方たちの中には、「いま工事中のお隣さんはどんな人なのだろう?」と気になる方もいらっしゃるかもしれません。

今後新しいお家でご近所さんと良い関係を作っていくために、建主自身が工事前にあいさつ回りをするようにしましょう。

工事前のあいさつ回りは、建主と施工会社が一緒にするケースも多いようです。1人であいさつ回りをすることが不安に感じる方は、施工会社に相談してみると良いでしょう。

工事の遅延

施工会社は、当初設定した日程に引き渡しができるように、綿密なスケジュールを組んでから工事を開始します。
しかし、余裕を持ってスケジュールを組んでいたとしても、時に工事が遅れてしまうことがあります。
なぜなら、新築住宅を建てる際には、多くの職人さんや材料が関わるからです。職人さんの体調不良や災害による材料遅延など、避けられないトラブルが発生する可能性があるのです。

また、工事の途中に「ここはこうしてほしい」など、建主による変更が多い場合も工期の遅延に繋がってしまいます。

工事の遅延によって起こり得るトラブル
・引っ越し業者の日程を見直さなければならない
・引っ越しの準備が予定通りにできない
・仮住まいの契約を延長せざるを得ない場合、家賃を余分に払うことになってしまう

引き渡し後すぐに入居するのは避ける

たとえ無事に引き渡し日を迎えたとしても、万が一その場で新築に汚れやキズなどが見つかった場合、手直しが必要となってしまいます。簡単な補修なら入居後でも問題ありませんが、設備や材料の入れ替えなどの大規模な手直しとなると、入居前の方がスムーズです。

そのため、引き渡しから入居までは1~2週間前後の余裕を見た上で、引っ越し日を決めておきましょう。

引き渡し日の指定は早めに相談する
これから長く暮らしていくお家となるわけですから、なるべく縁起の良い日に引き渡しをしたいと考える方もいらっしゃるでしょう。

引き渡し日を工事完成ギリギリの日に設定してしまうと、万が一工事が遅れた場合に、次の日取りが遠くなってしまいます。そのため、引き渡し日を指定したい場合は、早めの段階で施工会社へ伝えておくことをおすすめします。

仮住まいの家賃は補償してもらえることも

工事の遅延が施工会社側に原因がある場合、仮住まいの家賃を補償してもらえる可能性があります。
施工会社によって補償内容は異なりますので、新築の依頼を検討している施工会社に確認してみましょう。

工事中に施工会社が倒産

新築を施工している最中に施工会社が倒産してしまった場合、契約している施工会社の対応や状況は様々ですが、基本的には買い主が自分自身で別の施工会社を一から探さなければならなくなってしまいます。

住宅完成保証制度に登録されているか確認する

そんなときに、頼れるのが「住宅完成保証制度」です。
住宅完成保証制度とは、施工会社が倒産などによる理由で契約履行が不可能になってしまった場合に、買い主が一定の保証を受けられるものです。

  • 倒産した施工会社に支払った「前払い金」の保証
  • 別の施工会社が工事を引き継いだことにより発生した「追加費用」の保証
  • 工事を引き継いでくれる施工会社の紹介

買い主がこの制度を利用するには、国土交通省の指定を受けた保険法人が運営する保険に、施工会社が加入していることが必須となります。
また、保証会社が優良な施工会社と認めない限り、施工会社は加入することができません。
そのため、住宅完成保証制度に登録している施工会社は、良質な住宅を提供している上に、健全な経営状況であるといえるでしょう。

しかしこの制度への加入に法的な義務はないため、新築の依頼を検討している施工会社が、住宅完成保証制度に加入しているかどうか、担当の営業マンや窓口に確認してみるとよいでしょう。

参考 住宅完成保証制度とは|しくみ|保証限度額|住宅あんしん保証住宅完成保証制度とは|しくみ|保証限度額|住宅あんしん保証
施工中にトラブルを発生させないためにやることリスト
新築を契約する前
・施工会社が原因で工事の遅延が発生した場合、仮住まいの家賃を補償してくれるのかを確認する
・施工会社が住宅完成保証制度に加入しているのかを確認する
工事が始まる前
・近所の方々に挨拶回りをする
施工中
・引き渡し日から1~2周間前後に引っ越しを予定しておく

施工ミスや設備の不具合

新築を建てる際に起こり得る施工ミスや設備の不具合とは、壁紙に小さな汚れが付いているなどの軽い施工ミスから、お風呂の換気システムが作動しないなどの大きな不具合まで、お家によって様々です。

施工会社はこれらの欠陥を発生させないために、担当の工事責任者が様々な業種の職人とコミュニケーションを取り、設備が正しく稼働できるように点検を徹底するなど、細心の注意を払いながら新築工事を進めています。
しかし、家は人の手によってつくられるものです。
そのため、いくら優秀な現場監督や職人でも欠陥を完全に防げるとは限りません。

施工ミスや設備の不具合によって起こり得るトラブル
引き渡し前の段階で施工ミスや設備の不具合に気づくことができれば、施工会社側の過失によって生じたものと断定できるため、施工会社が無料で補修をしてくれます。
しかし、引き渡し後に欠陥が発覚した場合、“入居後についたもの“として判断されてしまうケースも少なくありません。
完成した新築の引き渡しをするということは、施工会社と建主の間で交わした「注文住宅についての契約」が完了したことを意味します。
引き渡した後は、施工会社が定めている保証内容に則ってアフターフォローやメンテナンスを行うことになりますが、基本的には建主が「これで完成です」と認めることになります。

竣工(しゅんこう)検査を念入りに行う

新築が完成したら、引き渡しをする前に、建主による竣工(しゅんこう)検査を行います。
竣工検査とは、工事がおおむね終了したタイミングで、建主が工事責任者と一緒に新築の施工状態をチェックする検査のことです。

工事中に未完成の新築を見学する際に、施工ミスや設備の不具合があるかどうかは多少チェック出来るかもしれません。
しかし、新築が完成した後でなければ、欠陥の有無などの正しいチェックは出来ません。
竣工検査は施工ミスや設備の不具合がないかを確認できる最後の機会ですから、細かい傷や汚れ、塗装のムラがないかなど隅々まで確認することが重要です。

引き渡してから10年以内であれば、「一部の欠陥」は無料で補修してくれる

施工会社などの事業者は新築住宅を引き渡してから10年間、竣工検査で気づくことが出来なかった欠陥が発覚したときには、その責任を負わなければいけない義務があります。
これを瑕疵(かし)担保責任といいます。
そのため、引き渡した後でも欠陥が発覚してから10年以内であれば補修にかかった費用などを事業者に請求することができます。

しかしここで、「新築を引き渡した後に施工会社が倒産した場合、欠陥の補償はどうなるの?」と疑問を抱く方は多いでしょう。

ですが、ご安心ください。
2009年に施行された法律により、事業者は瑕疵担保責任を必ず果たすために住宅瑕疵担保責任保険の加入が義務化されています。
そのため、新築を依頼した施工会社が資金不足に陥ったり倒産したりしたときでも、欠陥が発覚したときには、住宅取得者が瑕疵修補などの補償を受けることができます。

すべての欠陥が保証対象ではない!
引き渡しが完了したあとに無料補修を受けられる「欠陥」とは、基礎や壁、柱などの構造上重要な部分および、外壁や屋根などの雨漏りを防止する部分のことです。

つまり、これら以外の部分の瑕疵は保証の対象外となります。

参考 加入が義務!住宅瑕疵担保責任保険ってどんな保険? | フリーダムな暮らし 加入が義務!住宅瑕疵担保責任保険ってどんな保険?

そのため、引き渡しをした後に、住宅瑕疵担保責任保険では補償されない瑕疵が見つかってしまった場合には、瑕疵をそのままにするか、自分で費用を負担して瑕疵を補修するしかありません。

ホームインスペクション(住宅診断)の利用を視野に入れる

そこで、そんなトラブルが起きるのを防ぐために、おすすめしたいのがホームインスペクション(住宅診断)です。

ホームインスペクション(住宅診断)とは、建築や不動産について見識のある住宅診断士が、第三者の立場で住宅の状態を調査した上で、住宅の劣化状況や欠陥の有無、改修すべき箇所やその時期、おおよその費用などを見極め、アドバイスを行うものです。

このホームインスペクションを引き渡し前に行うことで、建主自身では気付きにくいような瑕疵を見つけられるようになります。

ホームインスペクションの費用
ホームインスペクションを利用するために必要な費用は、内容によって異なりますが、木造住宅で5万円~6万円が多いようです。

数万円で安心が手に入るのであれば、長く暮らしていくことを考えるとお得かもしれません。

参照元:ホームインスペクションとは/費用について|サン住宅品質検査

施工会社と利害関係のない機関にホームインスペクションを依頼する

大手ハウスメーカーなどでは、独自に第三者機関に検査を依頼するところもあるようです。
しかしこの場合にも、建主自身が別の機関にホームインスペクションを依頼することをおすすめします。
なぜならハウスメーカーで行う第三者機関の検査は、完全な第三者ではなく、ハウスメーカーの関連会社長い付き合いのある取引先が行うことが多いため、厳しい指摘をしているとは言い切れません。

見落としのない検査を実現するためにも、施工会社と利害関係のない独立した第三者機関建主が自ら選び、検査を依頼することが大切です。

参考 新築でもホームインスペクション(住宅診断)は必要か? - さくら事務所さくら事務所

家へのこだわりが設計者に伝わっていない

施工会社は、建主との打ち合わせをもとに住宅の設計を行います。

そのため、着工前に行う打ち合わせの段階で建主と設計者双方の認識に相違があると、イメージしていたものとはかけ離れたお家が完成してしまうかもしれません。

家のイメージが設計者と相違することによって起こり得るトラブル
工事の進捗や建築資材の発注具合によりますが、工事の途中でも変更できる材料や部品はあります。しかし、新築が完成した後では、施工会社側によるミスでなければ、最初から建て直したり、一部を壊してつくり直したりすることは一切できません。

打ち合わせの際に家のイメージを正確に伝える

イメージ通りの新築を建てるためには、設計段階で設計担当者と念入りに打ち合わせを行い、思い描いている住宅のイメージを具体的かつ正確に伝えることが重要です。

しかし、新築を建てる経験が初めての方も多いはず。
家に対するこだわりを上手く言葉で伝えることが難しいと感じる方は多いかと思います。
そのため、言葉で全て伝えようとするのではなく、思い描いている家のイメージに近い写真やイラストがあれば設計者にそれを見せるなど、様々な工夫をして正確に伝えるようにしましょう。

また、どんな家にしたいのかがまだ決まっていない方は、どのような方法でイメージを膨らませればよいのか、施工会社に相談してみるとよいでしょう。

追加した工事の費用を把握していない

施工会社が追加費用のかかる工事をする際は、見積りの提出とともに提案を行ったうえで、建主から「追加工事をお願いします」と依頼を受けてから行います。

しかし、建主が施工会社から追加工事の提案をされた際に、金額をしっかり確認しないまま追加工事の承諾をしてしまうことがあるようです。

追加工事の費用を把握していないことによって起こり得るトラブル
・費用の負担が知らずに増えてしまう

追加費用のかかる工事は安易に決定しない

追加工事をしたいと思った時には、工事内容や金額をしっかり確認した上で、「本当に必要な工事なのか」「費用面で負担にならないか」などを慎重に考えてから、追加工事をするのかしないのかを決めるようにしましょう。

引き渡し後にトラブルを発生させないためにやることリスト】
設計中
・設計者に家の仕上がりイメージを具体的に伝えた上で、正確に伝わっているかどうかを確認する
施工中
・追加工事を検討する場合は、工事の内容とともに金額をしっかり確認する
引き渡し前
・竣工検査の際に、欠陥がないか隈なくチェックする
・ホームインスペクションの利用を視野に入れる

優良な施工会社を見つけるために

新築を建てる際に起こり得るトラブルは、主に建主と施工会社との間で起こることがお分かり頂けたかと思います。

そのため、なるべくトラブルを避けて新築を建てるには、どんな時でも、お客様の目線で真摯に対応してくれる優良な施工会社を選ぶことも重要です。

最後に、優良な施工会社を見つける方法について説明していきます。

口コミや評判を確認する

新築の依頼を検討している施工会社が、買い主と契約を結んだ後にどんな対応をしているのかは、実際に契約してみないと分かりません。

そのため、新築の依頼を検討している施工会社で実際に新築を建てた人から、「どんなときに、どんな対応をしてくれたのか」などの感想を聞いてみることをおすすめします。
契約する前のあなたにとってはいい印象だった内容が、実際に建てた人から生の声を聞いた後では悪い印象に変わることがあるかもしれません。

また、周りに建てた人がいなければ、インターネットで口コミや評判について調べてみましょう。

現場見学会に参加する

現場見学会とは、施工会社が手掛けている工事中の新築現場や、引き渡し直前の新築を直接目で見れる機会のことをいいます。

これから建てる家のイメージを掴むために、まず住宅展示場へ足を運ばれる方も多いと思います。
しかし、住宅展示場にあるモデルハウスは、その施工会社の「看板」となるように建てられています。見栄えを良くするためにグレードの高い設備を設置していたり、家具やインテリアで素敵な雰囲気に仕上げていたりするため、家本来の質の良さを確認するのには適していません。

現場見学会は、普段では見られない施工側の人となりや技術、素材の良さを体感できる絶好の機会です。施工面での不安や疑問を事前に解決しておくためにも、気になる施工会社の現場見学会には積極的に参加しましょう。

自分との相性や人柄を確認する

満足度の高い新築を建てるためには、一緒に間取りやデザインを決めていく担当の設計者や営業マンの人となりを確認することも大切です。

なぜなら、いくらデザインがおしゃれで有名な建築家に設計の依頼をしたとしても、あなたの思い描いている理想やこだわりがその建築家に伝わらなければ、イメージの異なる仕上がりになってしまうかもしれないからです。
また、いくら施工技術の高い工務店に施工を依頼したとしても、近隣住民の方々への配慮が欠けていれば、小さなトラブルが大きなトラブルへと発展してしまうかもしれません。

そのため、様々な施工会社に家づくりについて話を聞くのはもちろんのこと、この人と良い付き合いが出来るのか頼りになるかなど、自分との相性や人柄にも重きを置いて施工会社選びをすることをおすすめします。

【優良な施工会社を見つけるためにやることリスト】
・気になる施工会社の対応や内容に、契約前と契約後で違いがないか、口コミや評判を調べる
・気になる施工会社の現場見学会に参加し、職人さんの人となりや技術、本来の素材の良さを確かめる
・家づくりだけでなく、人柄も加味して施工会社を決める

無事に引き渡しを終えた後にやること

家づくりが終わり、無事に引き渡しを終えた後には新しい生活が待っています。

新しい生活を始めるためには様々な準備が必要となります。

新居での生活をスムーズに送るために、引き渡し後にすべき手続きを確認しておきましょう。

転入届や住所変更の手続き

新居へ引っ越した後はたくさんの手続きが必要となります。

とくに、身分証に使うことが多い免許証は、転入届を出して住民票を取得していないと住居変更ができません。
そのため、引っ越しをしたら早めに手続きを済ませるようにしましょう。

なお、転入届の手続きは引っ越してから14日以内と定められています。転入届の手続きが遅れた場合、過料が課せられることがあるため注意しましょう。

ライフライン使用の開始手続き

電気や水道、ガスなどのライフラインは、引っ越し当日までに開設できるよう準備しておきましょう。

とくに、ガスを利用するには開栓の立ち会いが必要となります。事前に予約する必要があるため、余裕を持って手続きしておくことをおすすめします。

また、電気や水道は、引っ越し当日に電話1本で開設できますが、事前にWEB上で開設の予約をすることもできます。

近隣の方々に「引っ越し」のあいさつ回り

引っ越しをする際にも、近隣の方々に改めてあいさつをすることが今後長いお付き合いをしていく上で大切なマナーとなります。

新居へ引っ越す際のあいさつ回りについて詳しくまとめた記事がございますので、併せてご覧ください。

新築への引越し、ご近所への挨拶のマナーを知ろう!

まとめ

これまで、新築を建てる際に起こり得るトラブルや回避方法、優良な施工会社を見つけるための方法についてお話ししてきました。

後悔のない新築を建てるためには、様々な施工会社の取り組みや対応を把握した上で、信頼できる担当の営業マンや設計者を選ぶことが大切です。

しかし、これまでご紹介してきたトラブルの要因は、あくまでも事例の一部に過ぎません。
また、建物の状態や周囲の環境、トラブルが起きたタイミングによって施工会社の対応や建主の負担は異なります。

「この施工会社と家づくりをする」と心に決めたのであれば、施工会社にすべてを任せきりにするのではなく、家づくりに関して疑問や不安に感じる点が少しでも出てきたら、その都度確認するようにしましょう。

少しでもトラブルのリスクを減らして、素敵なお家が完成しますように。