新築の完成に伴い、倉庫を建てたいけど何処に頼もうか悩んでいる、という方のために、この記事では個人宅の倉庫も手掛ける大手倉庫メーカーさん3社をご紹介したいと思います。
倉庫を建てるにあたって事前に注意が必要なポイントも解説していくので、ぜひ参考にしてみてください。
個人宅も手掛ける大手の倉庫メーカー
それでは早速、全国に販売店がある大手倉庫メーカーさん3社をご紹介していきます。商品のラインナップや費用の目安も一緒に見てみましょう。
1.イナバ物置
引用:株式会社 稲葉製作所
一社目は、「やっぱりイナバ、100人乗っても大丈夫!」でお馴染みのイナバ物置さんです。キャッチコピーからも分かるように、ご自慢の堅牢性は倉庫においても勿論、自社で行われる厳しい品質テストに合格した製品のみを販売されています。
徹底した品質管理で培った信頼と実績
原料の加工から製品化まで、およそ90%が自社内で完結しているという、徹底した品質管理を行っているのもポイントです。 「組み立てやすく高品質」を心がけて開発を進めてこられただけあって、商品のラインナップは物置を含めると300種類以上。確かな信頼と実績がある会社さんです。
イナバ物置さんの商品ラインナップ
「ARICA」
参考価格 | 112万2,000円~ |
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「イナバ倉庫・ガレージ」
引用:災害時も安心!耐久性と短納期を両立するイナバの農業倉庫|myナビ農業
参考価格 | 75万8,000円~ |
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2.ヨドコウ
引用:ヨドコウ
続いてご紹介するのは、物置や倉庫、カーポートなどの外構設備を手掛けているヨドコウさんです。「ヨド物置」といえばご存知の方も多いのではないでしょうか。 ヨドコウさんが手掛ける倉庫は、体育館や工場などにも使われる「ガルバリウム鋼板」という非常に耐久性の高い素材が使われているのが特徴です。
無駄を省いたこだわりの規格倉庫
引用:商品情報|ヨドコウ
耐久性が高く、メンテナンスの手間がほとんど掛からないことから、主に屋根材として活用されている建材。耐用年数は30年以上といわれており、費用も比較的抑えられることからコストパフォーマンスが高い素材として注目されています。さらに、建物の土台となる基礎部分は、一般的により丈夫だと言われている「ベタ基礎」が標準仕様で選択できるのもヨドコウさんのこだわり。商品はいずれも規格化されており、敷地に合わせて柔軟に倉庫の大きさが選べるようになっているのもポイントです。
ヨドコウさんの商品ラインナップ
「ヨド倉庫」
引用:ヨド倉庫|ヨドコウ
参考価格 | 29万6,000円~ |
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「ヨド大型倉庫」
引用:ヨド大型倉庫|ヨドコウ
参考価格 | 274万円~ |
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3.KAKUICHI
引用:KAKUICHI
最後は1967年の創業以来、ガレージ・倉庫を専門に手掛けている老舗メーカー、カクイチさんです。 豊富なプランとオプションが用意されていて、家庭用のガレージ倉庫から、農業用の大規模な倉庫まで幅広く取り扱いがあります。
専門業者ならではのラインナップ
特に、高さ6メートルの大型倉庫「広スペースハウス」は、様々な器具を取り扱う農家の方たちに人気があります。製品を規格化して価格を抑えることはもちろん、3~4日という短い期間で工事が完了できるのもカクイチさんの特徴です。
KAKUICHIさんの商品ラインナップ
全国に多数のショールームがあるので、気になる方は、ぜひ足を運んでみてはいかがでしょうか。「広スペースハウス」
参考価格 | 要見積り |
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「広スペースハウスL」
参考価格 | 要見積り |
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敷地内に倉庫が建てられるか事前にチェック
地域によっては倉庫のような小規模な建物にも、種類や大きさに細かい条件が定められているケースがあります。たとえ、ご自身の敷地内であっても、自由に倉庫が建てられるとは限りません。倉庫の建設を検討される前に、一緒に確認しておきましょう。
自治体が定めた敷地の「用途地域」を確認しよう
まず、確認していただきたいのが管轄の自治体が管理している「用途制限」です。一般的に、敷地ごとに建てられる建物の種類や条件は、この用途制限によって定められた「用途地域」によって決められています。そのため、用途地域の制限によっては倉庫などの建造物を建てられない場合があるわけです。
「用途地域」と「用途」による制限の見方
例えば、東京都新宿区では、敷地ごとに14種類の用途地域が設けられていて、用途地域に応じて建築できる建物の種類が決まっています。
ちなみに、東京都新宿区で自由に倉庫が建てられる用途地域は8種類です。残りのうち、条件付きで倉庫が建てられる用途地域は3種類、そもそも倉庫の建設ができない用途地域が3種類となっています。
このように、管轄する自治体ごとに細かいルールが定められているので、用途地域と用途を確認して建築の可否を確認しましょう。
引用:新宿区用途地域都市計画図
なお、家庭用の倉庫と商用目的で使う倉庫では、用途による制限が区別されます。商用目的の場合、倉庫が建てられる用途地域がさらに制限されるのが一般的です。制限の内容や項目は、自治体ごとに異なるので地域の窓口で確認してみてください。
自治体への届け出も忘れずに
倉庫の建設にあたって忘れてはいけないのが自治体への届け出です。倉庫の中でも一定の大きさを超えるものは、建造物として申請が必要になります。万が一、申請を怠ると罰則の対象になってしまう場合があるので、必ずチェックしておきましょう。
10㎡を超える倉庫は「建築確認申請」が必要
建設にあたり申請が必要なのは床面積が10㎡を超える建築工事です。倉庫においても同様で、10㎡を超える倉庫を建てる場合は、「建築確認申請」という届け出が必要になります。ちなみに、1坪が約3.3㎡なので10㎡はおよそ3坪ほどです。
一般的な物置程度の大きさであれば10㎡を超えるケースは少ないと思いますが、車が十分に入るほどのガレージや倉庫になると、申請が必要になる場合があります。
倉庫が「固定資産税」の対象になることも
そしてもう一つ、倉庫を建設する際に覚えておいてほしいのが税金の問題です。新築した家が税金の対象になることは皆さんご存知だと思いますが、実は倉庫も以下のような条件を満たしていると「家屋」として判断され、「固定資産税」の対象になる場合があります。
判断基準は主に3つ
固定資産税の対象になるかどうかは、各自治体の現地調査によって決まります。ちなみに、判断基準のポイントは主に以下の3つです。
1.外気分断性
屋根や壁があり、外気を分断して雨風をしのぐことができるかどうかを判断します。
2.定着性
基礎などがあり、移動性がなく土地に定着しているかどうかを判断します。1年以上、継続して使用できるかどうかも判断の対象です。
3.用途性
十分に建物として使用できる用途性があるかどうかを判断します。
参考 固定資産税のしくみ【その3】 家屋|手続き・申請・業務兵庫県上郡町ホームページ例えば、雨除けがあっても、カーポートのように外壁がなければ「1.外気分断性」を満たしていないので、家屋としては認められません。
しかし、四方がしっかりと壁で囲まれた倉庫は、上記3つの条件を十分に満たすことができます。そのため、家屋として判断されるケースがほとんどです。
もし、倉庫を建てる際は固定資産税のような長期的な出費も視野に入れた上で計画が立てられると安心ですね。
新築の倉庫選びについてのまとめ
この記事では、ガレージや倉庫を手掛ける大手のメーカーさんをご紹介した上で、新築で倉庫を建てる際に注意しておきたいポイントについていくつかご紹介しました。
もし、ご不安な点があった方は、事前にしっかりチェックしてスムーズに倉庫を建てて欲しいです。お困りの際は、またぜひこの記事を参考にしてみてください。