新築に太陽光発電を導入するための基礎知識|損をしないための注意点

新築の太陽光発電

新築に太陽光発電ってつけたほうが良いのかな?
電気代が節約できると良いんだけど
でも、初期費用が高いって聞いたことがある…

このように、新築に太陽光発電を導入するか悩まれている方は多いかと思います。

そこで本記事では、太陽光発電の仕組みや基礎知識、太陽光発電で損をしないための注意点、新築に導入する際のメリット・デメリットをご紹介いたします。また、気になる補助金制度についても触れています。

新築に太陽光発電を導入するかお悩みの方は、本記事を参考になさってください。

太陽光発電の基礎知識

太陽光発電とは、太陽光をエネルギー源として発電を行うことです。

ご家庭においては、太陽光発電システムを導入することで電力会社から供給される電気の代わりに自家発電した電気を使用することが可能になります。

下記の表にもあるように、住宅用太陽光発電の導入件数は年々増加傾向にあります。

太陽光発電が増加傾向であることが分かる表

住宅用の太陽光発電は、年々増加傾向にあります。

画像出典:一般社団法人太陽光発電協会|太陽光発電の状況

太陽光発電の仕組み

導入の検討にあたり、まずは太陽光発電システムの仕組みを確認していきましょう。

まず、太陽光発電は「ソーラーパネル」(別名:太陽電池モジュール、太陽パネル)が太陽光を受けることによって、発電がなされます。

ソーラーパネルの画像

ご家庭においては一般的に「ソーラーパネル」を屋根の上に設置します。

次に、ソーラーパネルによって発電した電気は「パワーコンディショナー」(以下、パワコン)という機器を通って直流から交流に変換されます。※家庭内で利用できる電気は交流のみなので、直流から交流への変換する工程は必須となります。

そして、交流に変換された電気は「分電盤」を通ることによって、私たちが日常生活において使用できる状態になります。
ソーラーパネルで発電した電気がパワコンによって交流に変換される図

画像出典:Panasonic|住宅用パワーコンディショナ

また「電力量計」という機器によって電力の計測が行われ、発電した電力が消費電力よりも多かった場合は、余った電力を電力会社に買い取りしてもらうことができます。逆に、発電した電力が消費電力に満たない場合は、電力会社から電力の供給を受けることも可能です。

なお、これら全ての操作は自動で行われます。

太陽光発電の全体像がわかる図

ソーラーパネル、パワーコンディショナー、分電盤、電力量を用いて発電を行うことを「太陽光発電システム」と呼びます。

画像出典:JPEA太陽光発電協会|太陽光発電のしくみ

太陽光発電のメリット・デメリット

画期的な太陽光発電システムですが、メリットだけでなくデメリットも存在します。後悔しないためにもしっかりと知識を身につけ、慎重に導入を検討することをおすすめします。

それでは、太陽光発電のメリット・デメリットをそれぞれ確認していきましょう。

太陽光発電のメリット

太陽光発電のメリットは、下記の通りです。

  • 環境負荷の低減に繋がる
  • 電気代が節約できる場合がある
  • 余剰電力を売ることができる
  • 災害時にも電気が使える
  • ZEH住宅の補助金が適用される場合がある

それぞれのメリットについて、詳しく解説していきます。

環境負荷の低減に繋がる

太陽光は、枯渇(こかつ)することのない再生エネルギーです。また、発電が行われる際にCO2などの大気汚染物質が発生しません。

そのため、太陽光発電の導入が進むことで環境負荷の低減に繋がります

電気代が節約できる場合がある

家庭内で使用する電気は一般的に、電力会社から供給されます。そして、供給を受けた電力の量に応じて電力会社に料金を支払います。これが、いわゆる「電気代」です。

一方、自家発電した電気を自家消費した場合は、そのぶん電力会社から供給される電力の量が減ります。そのため、太陽光発電の導入によって電気代が節約できる場合があります

余剰電力を売ることができる

自家消費しきれなかった余剰電力は、電力会社に売ることができます。これを「売電」と呼びます。

なお、売電をめぐっては買取価格の下落に対する懸念の声がありますが、一般家庭における10kW(キロワット)未満の太陽光発電の場合「固定価格買取制度(FIT)」という制度が適用されます。これは、売電開始から10年間は買取価格が固定されることを保証するものです。

災害時にも電気が使える

地震や豪雨などの災害時には、電力会社から電力の供給を受けられなくなることがあります。しかし、太陽光発電で自家発電した電気は停電時でも使用することができます

太陽光発電に使用するパワコンには「自立運転」という機能が備わっており、付属しているコンセントから電気を直接取り出すことで停電時の電気使用が可能になります。

停電時に使えるパワコンの自立運転機能

「パワコンの自立運転機能の仕組み」

画像出典:JPEA太陽光発電協会|住宅用太陽光発電システム 停電時の自立運転について

ZEH住宅の補助金が適用される場合がある

残念ながら、国による太陽光発電の補助金制度は2014年に廃止となりました。

ただし、太陽光発電の導入が一つの要件となっている「ZEH(ゼッチ)住宅」に関連する補助金制度であれば、受けられる可能性があります。また、各自治体が独自の補助金制度を設けている可能性もあります。

新築時に利用できる補助金・助成金制度については下記の記事に詳しくまとめてありますので、気になる方はあわせてご覧ください。

【2021年版】新築時に利用できる補助金・助成金制度を解説

太陽光発電のデメリット

太陽光発電のデメリットは、下記の通りです。

  • 初期費用が100~200万円ほどかかる
  • メンテナンスに費用がかかる
  • 屋根の方位・傾斜角によって発電量が変わる
  • 反射光トラブルが起こる可能性がある
  • 天候・時間帯によって発電量が変わる

それぞれのデメリットについて、詳しく解説していきます。

初期費用が100~200万円ほどかかる

太陽光発電システムの導入には、およそ100~200万円の初期費用がかかります

ただし、メーカーによって初期費用は異なります。複数のメーカーから相見積りを取ることで、初期費用を比較することができます

メンテナンスに費用がかかる

太陽光発電システムの設備機器は、将来的にメンテナンスが必要になる可能性があります。

メンテナンスが必要になった場合は、修理や交換のための費用が発生することがあります。

屋根の方位・傾斜角によって発電量が変わる

太陽の昇降の観点から、屋根の方位によって発電量が異なります

発電量の目安は、下記の通りです。

屋根の方位 発電量
南側 約100%
東側 約80%
西側 約80%
北側 約50%

また、屋根の傾斜角は30°前後が最も発電量が多くなると言われています。

屋根の方位・傾斜角による発電量の違い"

画像出典:TOENECリフォーム|太陽光発電に関するよくあるご質問

反射光トラブルのリスクがある

太陽光発電の導入により「反射光トラブル」と呼ばれる問題が発生するリスクがあります。

北側の屋根にソーラーパネルが設置されている場合、太陽光は隣家のある地上方向に反射するため、強い眩しさを感じた隣家の住人からクレームを受けることがあります。

反射光トラブルを防ぐためにも、ソーラーパネルを北側の屋根に設置するのは避けたほうが良いでしょう。

反射光トラブルのメカニズム

「反射光トラブル発生のメカニズム」

画像出典:JPEA太陽光発電協会|太陽光発電システムの反射光トラブル防止について

天候・時間帯によって発電量が変化する

太陽光発電は天候や時間帯によっても発電量が左右されます

天候による発電量の変化の目安は、下記の通りです。

天候 発電量
快晴の日 約100%
曇りの日 約40%
雨の日 約10%
ソーラーパネルへの積雪 約0%

また、時間帯によっても下記のように発電量が変化します。

時間帯 発電量の変化
【朝】5時頃 発電が開始(徐々に発電量が高まる)
【昼】2時頃 発電がピークを迎える(その後、徐々に発電量が低下)
【夜】18時頃 発電が終了(翌朝まで発電が止まる)
蓄電池との併用で夜間の電力利用が可能に!
自家発電した電力を使用できるのは、発電が起きている間のみです。発電が起きていない夜間などには、自動的に電力会社からの電力供給に切り替わります。
ただし、家庭用蓄電池を併用すれば日中に発電した電力を蓄えておくことができます。家庭用蓄電池に蓄えた電力は、発電が起きていない夜間であっても使用することが可能です。

太陽光発電で損をしないための注意点

売電収入を得られることは、太陽光発電導入の一つのメリットではあります。しかし、売電収入には個人差が出るため、初期費用を上回る売電収入が得られなかった場合は損をする可能性があります。

太陽光発電で損をしないためには、得られる売電収入を正確に把握し、初期費用回収の可否を見極めることが重要です。なお、太陽光発電の導入前には業者に発電量のシュミレーションを行ってもらうことができ、売電収入は発電量と買取価格の計算によって求めることができます。

また、固定価格買取制度の適用期間内であれば、買取価格は固定のため売電収入の計算はしやすいでしょう。しかし、適用期間を超えると買取価格は固定でなくなるうえ、導入時と比較して大幅に下る可能性があります。そのため、固定価格買取制度の適用期間を超えてからの売電収入は、正確な予測が難しくなります

もしも、固定価格買取制度の適用期間内に初期費用を回収できる見通しが立たなかった場合は、太陽光発電の導入を見送ることも視野に入れるとよいでしょう

新築に太陽光発電を導入するべきか考えよう

新築に太陽光発電を導入することには、メリット・デメリットの両方があり、人によっては家が建ってから太陽光発電システムを後付けしたほうが良い場合もあります。

新築で導入する際のメリット・デメリットを把握し、導入のタイミングも含めて慎重に検討を行いましょう。

新築に太陽光発電を導入するメリット・デメリット

新築に太陽光発電を導入するメリット・デメリットは、下記の通りです。

【メリット】住宅ローンに設置費用を組み込める
【メリット】太陽光発電に適した設計にできる
【メリット】ソーラーパネルによって美観が損なわれない
【デメリット】固定資産税の課税対象になる可能性が高い
【デメリット】ハウスメーカー指定の太陽光発電メーカーに限定される可能性がある

起こりうるメリット・デメリットについて、詳しく解説していきます。

住宅ローンに設置費用を組み込める

新築に太陽光発電を導入した場合、建築中の家の一部として扱われるため設置費用を住宅ローンに組み込むことが可能です。

一方、後付けする際は現金払いもしくはソーラーローンでの支払いに限定されます。

太陽光発電に適した設計にできる

太陽光による発電量は、ソーラーパネルを設置する屋根の方位や傾斜角などによって変化します。

新築に太陽光発電を導入する場合、家そのものを太陽光発電に適した設計にすることが可能です。

ソーラーパネルによって美観が損なわれない

太陽光発電システムを後付けした場合、ソーラーパネルの機械的な見た目が既存の家とマッチせず、見栄えが悪くなることがあります。

新築に導入する場合は、ソーラーパネルが馴染む屋根のデザインにするなど工夫ができるため、美観を損ねずに済みます。また、より見栄えの良い屋根一体型のソーラーパネルの設置も可能です。

屋根一体型のソーラーパネルの例

「屋根一体型のソーラーパネルの一例」

画像出典:株式会社カナメ|製品案内カナメソーラールーフ

固定資産税の課税対象になる可能性が高い

太陽光発電システムにかかる固定資産税は、ソーラーパネルが家の一部としてみなされるか否かで、課税対象となるかが異なります。

ソーラーパネルを後付けした場合は家の一部としてみなされないため、太陽光発電システムにかかる固定資産税が非課税となる可能性高いです。
一方で、新築の場合はソーラーパネルが家の一部としてみなされるため、太陽光発電システムにかかる固定資産税は課税対象となる可能性が高いです。

ハウスメーカー指定の太陽光発電メーカーに限定される可能性がある

新築で太陽光発電を導入する場合、基本的には家を建てるハウスメーカー指定の太陽光発電メーカーの商品を設置することになります。

希望する太陽光発電メーカーがハウスメーカーの指定でない場合、指定以外の商品を設置できるかハウスメーカーに確認を取る必要があります。

大手ハウスメーカーが指定している太陽光発電メーカーは、下記の通りです。

ハウスメーカー 指定の太陽光発電メーカー
一条工務店 自社グループ製造
ヘーベルハウス 京セラ
パナソニックホームズ パナソニック
サンヨーホームズ 日立
ユニバーサルホーム Qセルズ
スウェーデンハウス 京セラ
アキュラホーム Qセルズ
大成建設ハウジング シャープ
住友不動産 ソーラーフロンティア
積水ハウス シャープ、カネカ
大和ハウス パナソニック、シャープ
住友林業 シャープ、ソーラーフロンティア
トヨタホーム ソーラーフロンティア、シャープ
クレバリーホーム 京セラ、Qセルズ
セキスイハイム シャープ、京セラ、ソーラーフロンティア
タマホーム 京セラ、カネカ、トリナソーラー
ミサワホーム 京セラ、東芝、ソーラーフロンティア
アイフルホーム 京セラ、LIXIL、Qセルズ
東急ホームズ 京セラ、三菱、シャープ
三井ホーム シャープ、東芝、カネカ、パナソニック

まとめ

本記事では、太陽光発電の仕組みや基礎知識、太陽光発電で損をしないための注意点、新築に導入する際のメリット・デメリットをご紹介いたしました。

新築に太陽光発電を導入するかお悩みの方は、慎重に検討を行い後悔のない選択をしましょう。

また、本サイト「コノイエ」では、工務店・ハウスビルダー・建築家・設計事務所といった家づくりの専門家のインタビュー記事を数多く掲載しています。下記の記事は、太陽光発電やZEH住宅を得意としている専門家のインタビュー記事ですので、気になる方はあわせてご覧ください。

鈴木社長トップ鈴木工務店 株式会社エリアワン(デザインハウス千葉) 設計工房アクトデザイン一級建築士事務所