1000万円以下で新築を建てよう|コツと注意点を3つずつご紹介

1000万円以下の新築、実現するためには?

「賃貸住宅から抜け出したい」

資金的な壁があると分かっていても、将来のことを考えると新築に移り住みたいと考える方は少なくないでしょう。

新築を1000万円以下で建てることは、現実的に可能なのでしょうか?
この記事では、新築を1000万円以下で建てるためのコツや注意点について、3つずつお話しいたします。

土地代と諸費用を除けば1000万円以下で新築を建てられる

1000万円以下で新築を建てることは可能です。
ただし、土地代と諸費用を別途と考えた場合に限ります。

諸費用とは、建物の建築費用のほかにかかる費用をまとめて表現したものを指します。
具体的には外構工事費、電気・水道・ガス工事費、登記費用などが含まれます。

一般的には、土地代だけで少なくとも500~600万円はかかると考えられます。
諸費用についても、約100~200万円以上を見積っておく必要があります。

すると1000万円から差し引いた残りは、200~400万円程度となります。
この金額では、普通の新築を建てるのはさすがに困難と言わざるをえません。

ですから、この記事では土地代と諸費用を別途として、1000万円以下で建てる方法を模索します。

1000万円以下の新築を実現する3つのコツ

1000万円以下で新築を建てるとなれば、ユーザー自身もコストを意識する必要があります。
あらゆる角度から見て、効率を追求しなければなりません。

そこで、1000万円以下で新築を建てるためのコツを3点お伝えいたします。

1.大手ハウスメーカーよりも地元工務店

有名な大手ハウスメーカーの場合、CMやモデルハウスなどを駆使して大々的な宣伝を行っているケースがほとんどです。

CMやモデルハウスには広告宣伝費、営業担当には人件費などがかかるため、宣伝を強化するほどコストはかさみます。
宣伝にかかったコストの一部は新築の価格に上乗せされるため、大手ハウスメーカーでは1000万円以下で新築してもらうことは難しいと考えられます。

他方、地元工務店の多くは、大手ハウスメーカーほど宣伝に力を入れていません。
この点は、1000万円以下の新築を実現するうえでは重視するべきポイントといえます。

したがって、新築の依頼先としては地元工務店を検討してみるのがお勧めです。

MEMO
全国展開しているハウスメーカーのなかにも、1000万円以下で新築を建てている会社はわずかながら存在します。
代表的なのが、はなまるハウス・アイダ設計・アイフルホームの3社です。
上記の3社については、以下の記事で詳しくご紹介しています。どうぞ参考になさってください。
低価格で建て替えられるハウスメーカーはどこ?費用相場も解説します

2.二階建てよりも平屋

二階建ての新築を建てる場合、一般的には平屋よりも多くのコストがかかります。
高さのある足場を組む必要があるうえ、養生シートの面積も広くなるからです。

足場と養生シート

足場と養生シートの例。
足場の組み立てと養生シートの設置は、安全にかかわる重要な作業です。

夏から秋にかけては、台風が頻繁に日本を襲います。
台風が接近するたび、足場が倒壊しないように養生シートを一時的にたたまなければなりません。

そのとき、平屋だとたたむ手間と再設置する手間が少なくてすみます。
養生シートの面積が小さいからです。

この点を考慮すると、1000万円以下の新築を目指すのなら平屋が向いているといえます。

3.間取りや設備は建築会社のプランを優先

家の間取りや設備は、建築会社のプランのなかから選ぶようにしてください。
プラン以外のものを選ぶと、途端にコストが上がりかねないからです。

1000万円以下のローコスト住宅の場合、建材を規格化し、標準設備を一括購入しているケースがほとんどです。
決められたプランから選ばないと、せっかく効率化した恩恵が受けられません。

1000万円以下で新築を建てるのであれば、建築会社のプランを最優先するようにしましょう。

1000万円以下で新築を建てる際の3つの注意点

1000万円以下で新築を建てる場合、仕上がりや住み心地は気になるところでしょう。
建材や設備のグレードを抑える、といった工夫が暮らしに影響しては本末転倒です。

なので、1000万円以下の新築を建てる場合における注意点を3つにまとめました。
どのような点に気を付けるべきか、確認しておきましょう。

a.断熱性について建築会社に確認しておく

1000万円以下で建てた新築であっても、耐震性については過度に心配する必要はありません。
耐震基準が法律で定められているため、すべての住宅が一定の耐震性を備えているからです。

ですが、断熱性については気にかけておいた方がよいでしょう。
2021年時点では、断熱性の最低基準が存在しないからです。
省エネ性能の説明義務制度がつくられただけで、最低限の断熱性を確保するように義務付けた法律はありません。(国で議論はされています)

そのため、注意しないと断熱性の低い住宅となる可能性が考えられます。
断熱性が低いと冷暖房の電気代がかさみやすくなるといったデメリットが生じるため、必ず建築会社さんに断熱性の目安について確認しておきましょう。

参考 新築住宅の省エネ義務化へ 政府、議論着手日本経済新聞

b.アフターサービスを把握しておく

1000万円以下で新築を建てるといっても、決して粗悪な建材が使われるわけではありません。
ですが、耐久性に優れた建材が使われていると言いがたいのも事実です。

建材のグレードは、建物の耐久性にかかわる重要な要素です。
頻繁なメンテナンスを必要とするのであれば、結局のところトータルのコストがかさんでしまいます。

対策としては、アフターサービスについて把握しておくことをお勧めします。
一般的には、保証等が手厚いほど耐久性は高いと考えられるからです。

アフターサービスを確認するときは、公式サイトを見るだけでなく建築会社の営業担当さんにも聞いてみるとよいでしょう。

c.現場を見て工事の良し悪しを見極める

いくら1000万円以下を目指すといっても、価格だけを見て建築会社を決めるべきではありません。
同じ建材を使った場合でも、建築会社の技術力によって気密性などが変わるからです。

また、下請け業者が新築工事を行うことも少なくありません。
下請け業者を使うこと自体に問題はありませんが、施工不良が起きないように建築会社が監督責任を果たしていることを確認しておきたいところです。

なので、建築会社選びの際や新築工事の最中に、ぜひ工事現場へ足を運んでみてください。
その際にチェックしたいポイントは以下の通りです。

  • 挨拶をしっかり交わしている
  • 資材や道具が整理されている
  • 作業場が清掃されている
  • タバコを吸いながら作業していない

建築会社選びの際は上記のチェックポイントを押さえ、信頼できる建築会社さんなのかを見極めましょう。

まとめ

この記事では、新築を1000万円以下で建てるためのコツや注意点について、3つずつお話しいたしました。

土地代と諸費用は別扱いとすれば、新築を1000万円以下で建てることは可能です。

1000万円以下の新築を目指す場合、以下に挙げる3つのコツを押さえておきましょう。

  • 1.大手ハウスメーカーよりも地元工務店
  • 2.二階建てよりも平屋
  • 3.間取りや設備は建築会社のプランを優先

また、1000万円以下の新築となると、住宅性能の良し悪しが気になるところでしょう。
住宅性能については、以下に挙げる3つの注意点をチェックしておくのがお勧めです。

  • a.断熱性について建築会社に確認しておく
  • b.アフターサービスを把握しておく
  • c.現場を見て工事の良し悪しを見極める

1000万円以下で新築を建てることは簡単ではないものの、不可能ではありません。
「○○市 新築 1000万円以下 工務店」などで検索してみると、実現できる地元工務店さんが見つかる可能性があります。ぜひお試しください。

低価格で建て替えられるハウスメーカーはどこ?費用相場も解説します